動画によるDXとは？メリットや効果・成功事例について徹底解説

近年よく耳にするDX。年々企業でのDX化は進んでおり、近年では動画による企業ブランディングや採用、企業内のコミュニケーションなどに活用するケースが頻繁にみられるようになりました。

YouTubeでは、企業のコンセプト動画が数十万再生されるなど大きな効果が見られます。

今後、動画によるDXの推進がますます求められていくものの、今まで動画を作ったことがなかったり、そもそもDXについて詳しく知らない人も多いでしょう。

DXとは？デジタル化（IT化）との違い

まずDXの基礎的な知識について解説していきます。

一般的なDXとは?

DX（デジタルトランスフォーメーション）とは、新しいデジタル技術を活用し生活の形やスタイルを変えることを意味します。企業におけるDXでは、最新のデジタル技術を業務に取り入れ効率化を図ったり、サービスやビジネスの見直しを行い、新しいビジネスチャンスを創出する取り組み全般を指します。

例えば、会計ソフトを導入し業務効率を上げることもDXですし、採用動画を作成してYouTubeに投稿し、採用にかかるコストやリソースを削減しつつ大勢の就職希望者を集めることもDXです。

↓DXの取り組み状況

引用：DX白書2023

企業がDXを推進するメリット

企業がDXを推進することで、以下のようなメリットがあります。

• 業務の効率化による生産性の向上
• 作業負担の軽減による従業員の不満を低下
• 今までにない顧客体験・サポートで顧客満足度の向上
• データ分析による新規市場の開拓
• 取得したデータを元に競合他社との差別化　など

DX化は、会社全体の生産性を高めるだけではなく従業員の負担軽減や会社への不満軽減につながります。また、最新のデジタル技術を駆使し、データ収集・分析することで、今まで気づかなかった自社の強みや顧客の特徴を可視化し、事業拡大・新サービスの提供・売上増加など、ビジネスチャンスを創造することが可能です。

DX化とデジタル化（IT化）との違い

DX化とよく混同されがちなのがデジタル化（IT化）ですがこの2つはまったくの別物です。

デジタル化は、書類をパソコンに取り込んでPDFにするなど、情報やデータを電子的な形式に変換することを指します。一方、DX化は電子的な形式に変換させるだけではなく、デジタル技術を活用して業務の効率化や付加価値の向上を図るなど、戦略的なアプローチを含みます。

DX化では、デジタル技術をいかに業務に組み込んで、あらたに業務を構築・運用していくのかが求められるでしょう。

動画によるDXとは？企業の課題を解消する動画の効果

DXではデジタル技術を使い業務効率化やビジネスモデルの改革などを行いますが、近年では動画を活用するケースも増えています。

動画を使ったDXの例としては、YouTubeで見る動画広告や企業が運用するYouTubeチャンネルなどが挙げられます。

この他にも、以下のように様々な使い方が可能です。

部署	活用例・効果
人事	採用動画を作成し、時間や地域にとらわれず全国の優秀な人材に情報を届け、合同説明会への参加したり資料を作成するリソースの削減。
営業	商品やサービスを実際に使用している動画を作成し、潜在層などに向けた営業リソースの削減。
広報	社内報の代わりに動画を作成することで、社内コミュニケーションの活性化や社内報の作成リソースの削減。
技術部	制作現場の動画や安全性の検証動画を作成し、商品のクオリティをアピールするとともに信頼性を高め、売上への貢献。

上記はあくまで一例ですが、動画によるDXでは目的や企業が抱える課題ごとに柔軟な活用ができます。

DXの推進に動画を活用する５つのメリット

ここでは、DXの推進に動画を活用するメリットについて紹介します。

一度に伝えられる情報量が多くイメージを伝えやすい

動画はたった1分で、約180万語に匹敵すると言われるほどの情報量を持ちます。そのため、文章にすると長くなってしまうものや、言語化しきれない商品の質感や手触り、企業の世界観も動画であれば、正確に伝えることが可能です。

また、文章を読むのが苦手な人でも、動画であれば直感的に理解できるのも大きなメリットといえるでしょう。

映像と音楽で視聴するユーザーの印象に残りやすい

TVで見たCMやSNSで見た音楽が耳に残り、なかなか忘れられないという経験をしたことはありませんか。

動画は映像と音楽を組み合わせることで、ユーザーの感情や印象に強く訴えかけ、たった数秒の動画であっても強い印象を残せます。

視聴ユーザーが動画の内容に強く共感することで企業のファンになったり、従業員のエンゲージメントを高めることが可能です。

また、芸能人やインフルエンサーとコラボした動画をつくることで、今まで自社を知らなかった潜在層から認知してもらえたり、興味をひきつけることができます。

視聴ユーザーとのコミュニケーションを活性化できる

動画は一方的なコンテンツではなく、コミュニケーションツールにもなります。

YouTubeやTwitterなどコメント機能のある配信先に投稿すれば、コメントなどを通じて視聴ユーザーとの対話が可能です。顧客になりえる一般ユーザーからコメントをもらい企業の認知度を高めたり、好感度を上げることができます。

また、社外だけではなく動画を通じて従業員たちが交流するきっかけをつくったり、アイディアを集めることで社内ルールを改善したり、新しい事業アイディアを獲得することが可能です。

拡散されやすく全世界の顧客とつながることができる

高い拡散性も動画のメリットです。視聴ユーザーの共感を誘う動画を作成することで、短期間で数十万や数百万以上の人に拡散され見てもらうことができます。

この数値は、普通の営業では実現できない数値です。たとえ大型セミナーをしたとしても、短期間でこの人数に情報を届けるのは不可能でしょう。

全世界の顧客になりうるユーザーと場所や時を選ばずにつながれるのは、動画の大きな強みです。

上手に活用することで潜在顧客を顕在顧客へと変えたり、新規顧客の開拓にもつながります。

配信後すぐに成果が出やすく効果測定しやすい

動画はどの配信先に投稿しても、基本的に再生回数などが表示されるため、データを元に効果を測定しやすいのが特徴です。

分かりやすく数値が出るので、施策が成功したか失敗したかをすぐに見ることができます。

動画によるDXの成功事例

具体的に動画によるDXの成功事例をいくつか紹介します。自分の会社に応用できそうか、参考にしてみてください。

【サービス紹介】株式会社イデアロジー

サービス紹介に動画を使うことで、一般的に認知度が低くニッチなサービスでも分かりやすく紹介することができます。

例えば、株式会社イデアロジーが提供する不動産DXサービスは、ユーザーの希望に合う物流倉庫を自動で検索しトータルコストから選び、ネット上で契約できるサービスです。

説明すると長くなってしまうような場合でも、2分以内でサービス内容・メリット・他社との違いなどを紹介することができます。また、アニメーション動画にすることで、直感的に内容を理解することが可能です。

動画は自社サイトへ掲載したり展示会で流したりと多くのシーンで活躍し、興味喚起や理解促進につながっています。

一度作ってしまえば、複製せずに何度でも使えるのは動画のメリットですね。

【企業コンセプト】MBL / 株式会社医学生物学研究所

会社のブランディングや採用、従業員のエンゲージメントを高めるためにも、企業コンセプト動画は有効です。

病気を判断する「検査薬」を取り扱うMBL（株式会社医学生物学研究所）では、普段気に留めることの少ない「検査薬」の重要性を踏まえつつ開発・研究に対する企業の想いを形にしています。

この企業コンセプト動画ですが、約半年で1,000万回以上再生されており、認知度向上に大きく寄与したことがうかがえます。また、同社の採用ページの入口ともなっており、学生や求職者へ効率よくアプローチすることが可能です。

【採用】清水建設

近年、オフラインよりもオンライン上での就職活動が主流になりつつある中で、採用動画を作成する企業が増えてきました。清水建設でも、新卒採用に動画を活用しています。

動画の中では、実際の現場や作業中の映像が多く映っているため、言葉で説明されなくても就職後の働きを具体的にイメージすることができるでしょう。

動画があれば詳しい資料を別に作成したり、合同説明会に何度も足を運んだりする必要がないため、採用にかかるリソースを大幅に削減することができます。

【社員研修】松下幸之助創設PHP研究所

毎年必ず行うような社員研修も動画にしておくことで、大幅なリソースの削減を可能にします。松下幸之助創設PHP研究所が作成した社員研修ビデオでは、上司と部下の常識の違いをドラマ形式で紹介し、どのように仕事と向き合うべきかについて紹介しています。

ストーリー仕立てで話が進んでいくため、従業員の興味を最後までひき付けることが可能です。何年経っても変わらないような経営方針や企業理念、会社の歴史などはこのように動画にしておくことで、研修用の資料や説明文の作成といったリソースを削除し、空いた時間を別の仕事に回すなど従業員の生産性を高められます。

【手順説明】株式会社Cqree

申し込みや使用の手順なども基本的に変わることはないため、動画にしておくことで何度も説明する手間を省き業務負担を軽減することが可能です。

株式会社Cqreeでは、サービスの利用の手順や利用時の注意点などをまとめた動画を作成することで、多かった問い合わせ対応を軽減することに成功しました。

テキストでは理解しづらい手順などはアニメーション動画にすることで、直感的に理解しやすくなり、利用者の利用ハードルを下げる効果も得られるでしょう。

企業のDX化に動画を導入する4つの手順と方法

成功例などを紹介してきましたが、動画を制作しただけではDXにはなりません。ここでは、動画を導入する際の手順や具体的な方法について紹介します。

動画の目的（コンセプト）を決める

まずは動画によって何を達成したいのか、どのような結果を出したいのか「目的」を明確にしましょう。

目的を決める際は、「使うシーン」や「動画によって何を改善したいのか」を掘り下げていきましょう。例えば、採用活動で使用する際、「合同面接会への参加回数を減らし効率よく人を集めたい」「資料作成の時間を減らし、効率よく採用活動を行いたい」「出張せずに全国から優秀な人材を集めたい」などが目的となります。

担当チームを編成しリソースを確保する

制作を専門家に任せる場合でも、提供する資料・情報集めや進捗管理、企画運用など社内に担当者が必要になります。

目的が集客やブランディングの場合、動画を投稿するとともにプレスリリースを配信したり、SNSで告知したりと並行して対応すべき業務が発生するでしょう。

誰が担当なのか決めていないと、リソース不足で結局中途半端な対応になってしまったり、責任転嫁が発生する恐れがあります。

動画制作をすると決めた場合、担当チームを編成し、しっかりとリソースを確保するようにしましょう。

動画内容や配信先を決める

・視聴者(ターゲット)は誰か

・企業の課題は何か

・動画をみた視聴者にどのようなアクションをとってほしいのか

・どこの数値を見て成功・失敗を判断するか

動画を採用する際は、まずは使用目的を決めます。採用なのかサービス紹介なのかを明確にします。何を作るのかを明確にしたら、次は視聴者が誰なのかを明確にしましょう。20代女性と60代男性では好みが違うように、年齢や性別、収入、ニーズなどによって色味や雰囲気を変える必要があるからです。

誰に見せるかを明確にした後は、企業の課題を抽出します。例えば、年々新卒の就職希望者が減少している企業の認知度が低く業務内容を知られていない創業年数が長いことで、昭和な雰囲気の会社だと思われてしまっている目的や担当者が決まったら、動画内容や配信先を決めます。

動画の内容は企業が伝えたいことを詰め込むのではなく、まず視聴者（ターゲット）は誰なのかを明確にしましょう。年齢や性別、ニーズを明確にすることで、企業側が伝えたい内容のどの点にスポットを当てるべきか、どのような表現で伝えるべきかがおのずと決まってくるはずです。

例えば採用動画を作る場合でも、新卒採用と中途採用ではアピールすべき点が少しずつ違ってくるはずです。新卒採用の動画で「経験を活かしキャリアアップできる」と言われても、まったく心は動きません。必ず視聴者がいて、どのような動画を希望するかを前提に作成するようにしましょう。

また、動画の配信先にどのSNSを選ぶのかも重要です。YouTubeにするのかTikTokにするのかなど、視聴者を決めた際に一番親和性の高いものを選ぶようにしましょう。

動画を撮影し編集する

全てのことが決まったら、実際に動画を撮影していきます。クオリティの高い映像を撮影するためには適切な機材の使用が必要です。ただ、最近ではスマートフォンのカメラ性能が非常に高いため、社内向けの動画であれば十分なケースもあります。

動画編集ではソフトも多く値段も幅が広いため、使用頻度などを考えて購入するようにしましょう。

動画撮影や編集に関する知識がない場合、ゼロから始めると相当な工数と費用がかかるため、無理せず専門家に依頼することをおすすめします。

動画撮影や編集に必要な機材

動画制作には以下の機材が必要です。

• 高解像度のビデオカメラ：画質が悪いと大手企業の動画であっても、怪しさが増します。クオリティの高い動画を撮影するためには、一定の解像度が必要です。
• マイクとオーディオ機材：AIで音声を入れることもできますが、採用やブランディングなど、生の声が必要な動画では性能の良いマイクが必須です。
• 照明機材：画面が暗いと視聴側は不信感や不安感を持ってしまうため、特に室内の場合は照明機材を用意しましょう。
• コンピュータと編集ソフトウェア：古かったり容量の小さいパソコンの場合、すぐに落ちてしまって編集できなくなるため、動画編集向きのパソコンを用意する必要があります。

動画によるDXの効果を最大化させる成功の秘訣

動画によるDXの効果を最大限引き出すためには、ポイントを抑えて制作・運用していく必要があります。ここでは、成功の秘訣について紹介します。

課題や目的を明確にしてぶれないようにする

動画DXを成功させるためには、課題や目的を明確にすることが重要です。

ステップでも紹介しましたが、最初に決める「目的」は動画制作の指針となり、曖昧なままだと周囲の意見に左右されてしまい、当初の目的から大きくずれてしまうことがあります。

その結果、よくわからない動画ができてしまい、制作した実績だけが残って何の効果も得られないで終わることも珍しくありません。

目的を明確にすることで、視聴するユーザーに強く訴えかける動画を制作することが可能です。

上司や社長にも動画によるDXの重要性を理解してもらう

DXを成功させるには、上司や社長など決裁権を持つ人の理解や協力が必要です。人によっては、DXをあまり理解しておらず重要性についてもいまいち不明なケースも多いでしょう。

なぜ必要なのか、どのような効果があるのかをしっかり説明しておくと同時に、細かく進捗を報告し、動画制作に巻き込んでいく必要があります。

ユーザーニーズやユーザー視点から動画内容を考える

「動画内容や配信先を決める」で紹介した通り、動画内容は見る側の立場に立って考える必要があります。1人で考えてしまうと価値観が偏ってしまうことがあるため、幅広い年齢・性別で話し合い、決めて行くことも重要です。

これは成功するためだけではなく、炎上対策の一環でもあります。企業の事業内容が炎上しやすいテーマ（ジェンダー・政治・生死・天災・宗教など）に触れる場合は、社内で何度も動画内容を確認することが重要です。

動画は拡散性があり多くの人に見てもらえる反面、炎上したら止められないリスクがあるので注意しましょう。

動画配信と併せてSNSなどでプロモーションを行う

初めての動画配信では、再生回数がなかなか伸びないこともあります。動画内容が採用や企業コンセプト、サービス紹介の場合、大手企業でも再生回数が伸び悩むことも珍しくありません。

動画を投稿したら、併せてSNSやプレスリリースなどでプロモーションを行い露出を増やすことが重要です。何から拡散されるかは企業によって違うため、最初はできるだけ多くの場所に投稿することをおすすめします。

配信後は効果測定を行う

配信後は、動画制作で満足せずに効果測定を行いましょう。

その際、目的に合わせてどの数値を見るか決めておくことが重要です。動画では、再生回数・視聴完了率・YouTubeなどへの表示回数・途中離脱率など様々な数値を抽出できます。

例えば目的が「企業の認知度を上げて問い合わせへつなげ、営業リソースを削減する」だった場合、動画の再生回数だけではなく、動画の概要欄などに問い合わせリンクを設置し、そこから何人が遷移したかを見る必要があるでしょう。

細かくデータを取得することで、次の動画制作に生かせるだけではなく、今後の営業やマーケティングの重要な参考資料となります。

動画でDXを始める前によくある質問

動画DXを始める前には、多くの方が疑問や不安を抱えることでしょう。ここでは、よくある質問について回答していきます。

動画によるDXを始めたいんのですが導入費用はどのくらいですか？

動画DXの導入費用は、内製するのか専門家に外注するのかで大きく変わります。一概に金額を言い切ることは難しいですが、商品説明動画では30万円からが相場で、企業紹介では50万円からが相場となるのが一般的です。

動画の長さや情報の多さなどによって異なりますので、詳しい料金が知りたい人は見積もりを取るようにしましょう。

動画は自分たちでも作れますか？

動画制作は専門知識と経験が必要ですが、自社で行うことも可能です。ただし、クオリティの高い動画を制作するためには、動画制作会社に依頼することをおすすめします。

まず作り方が知りたいという人は、「動画コンテンツの種類とは？企業が動画コンテンツを活用する3つのメリットと具体的な作り方」を参考にしてみてください。

DXについてセミナーや勉強する場所はありますか？

DXについて学ぶためのセミナーや勉強会は、オンラインやオフラインで多く開催されているので、ネットで検索してみてください。

また、経済産業省でも「巣ごもりDXステップ講座情報ナビ」という講座を用意していますし、当サイト内でもノウハウを紹介しています。

ぜひ参考にしてみてください。

動画でDXを促進したいのですが誰に相談すればいいですか？

動画DXに関して相談する際には、動画制作会社に相談するのが良いでしょう。経験豊富なプロフェッショナルが、ターゲットや目的に合わせた最適な提案をしてくれます。

当社「key MOVIE」でも動画制作や動画の企画、内容など動画に関する相談を幅広く受け付けています。

検討中の方でも相談できますので、些細なことでもご連絡ください。

まとめ｜動画でDXを始めたいならまずプロに相談してみよう

DXはデジタル技術を使いビジネスプロセスやサービスを見直すことで、新たなビジネスチャンスの創出、業務の効率化などを実現させる取り組みのことです。

DXに動画を活用することで、抱えていた企業の課題が解消されたり、少ない工数での目標達成を可能にします。

ただ初めての動画制作では、目的がなかなか決まらないこともあるでしょう。もし、迷った場合は、動画制作に実績のある専門家に依頼することをおすすめします。当社では、DXを目的にした動画制作に豊富な実績を持っていますので、まずはお気軽にご相談ください。