販促動画の効果とは？メリットや活用事例、効果を最大限高めるポイントも紹介

昨今ではさまざまな企業が自社の製品やサービスをアピールするために、こぞって「販促動画」を活用しています。

店頭やSNS、web上などさまざまなシーンにおいて見かけることも多いのではないでしょうか。

今回は幅広いジャンルの動画制作をおこなってきたkey MOVIEが、そんな販促動画に対して、どういったメリットがあるのか、効果を高めるためのポイントや効果的に活用している企業の事例をご紹介します。

販促動画を作成しようと思っているという企業様はぜひご覧ください。

販促動画とは

販促動画とは「企業が自社のサービスや製品の販売促進を目的として作成する動画」のことを指します。

販促アイテムの一種として、近年伝えられる情報量が多かったり消費者の購買意欲が高められたり、といった理由から活用する企業が増えています。

一昔前では、チラシやポスターといった紙媒体を活用した販促活動が主でしたが、テクノロジーの発達なども後押しし、さまざまな場面で動画を活用できるようになったことも、販促動画を活用する企業が増えている背景にあるでしょう。

出稿先ごとの販促動画の特徴

一口に販促動画と言っても動画を出稿する場所によってその目的や効果が変わってきます。

・店頭

・SNS上

・webサイト上

こちらの3つの出稿先に分けた販促動画の特徴をご紹介します。

店頭での販促動画の特徴

ドラッグストアや家電量販店の売り場などで、展示している製品を訴求する動画が該当します。

日常生活の中で一番見かけることが多いのではないでしょうか。

製品のすぐ側でその魅力や使い方、特徴をアピールできるためダイレクトに消費者の購買意欲を刺激できます。

一方で、実際に店頭に足を運んで動画を見てもらう必要があるため、動画をリーチできる人数の多さはそれほど多くありません。

店頭に来ていただき、実際に動画を見て製品を手に取ってもらうためには、購買意欲を刺激し、いかに製品の魅力を訴求できるかにかかっているでしょう。

SNS上での販促動画の特徴

TwitterやInstagram、FacebookなどのSNS内で、企業がプロモーションを行っている動画がこちらに該当します。

店頭などのリアルな場所における販促動画とは異なり、パソコンやスマホ端末に表示されることが多いため、訴求したい製品やサービスとの距離が遠い事になるため購買意欲への影響は店頭よりも小さいでしょう。

その一方で、SNSにおける販促動画はユーザーの拡散が見込めます。

店頭での販促動画よりもより多くの人に自社製品をアピールしたい場合に有効な販促方法といえます。

webサイト上での販促動画の特徴

自社のwebサイトやLPなどに動画を掲載するケースがこちらに該当します。

SNSなどのように拡散力は見込めませんが、自社のサービス説明や特徴の紹介が最も効果的に行えます。

また、ブランディングにもつながるため、自社のイメージを凝縮した動画が作成されるケースも多いです。

もし自社の競合他社がwebサイト上で動画を活用していないのでしたら、競合と差別化をできるチャンスですので、積極的に販促動画の活用を検討してみましょう。

販促動画のメリット

販促活動の中で販促動画を活用するメリットは以下の4つがあります。

・伝達できる情報量が多い

・購買意欲を効果的に高められる

・製品訴求が分かりやすい

・SNSでの拡散が期待できる

それぞれ解説します。

伝達できる情報量が多い

チラシやポスターなどの紙媒体と比較した場合に、販促動画では視聴者に対して伝達できる情報量に圧倒的な差があります。

動画という性質上、言葉や文字では伝えられない要素も伝えられるため短時間であっても、製品の魅力や特徴を訴求できるでしょう。

製品訴求が分かりやすい

紙やチラシなどの紙媒体で製品やサービスを訴求しようとすると、画像や文字でしか製品の特徴や魅力を伝えることができません。

しかし、販促動画であれば実際に製品やサービスを使用しているシーンや食べ物であれば美味しそうに食べている姿を流すことで、効果的に製品の訴求が可能になります。

写真などで一眼でサービスや製品の魅力を伝えにくいものであれば、販促動画の方が効果的なケースが多いでしょう。

購買意欲を効果的に高められる

伝達できる情報量が多く、製品訴求が分かりやすい販促動画の場合、視聴者やユーザーの興味関心を強く惹きつけることができるため、結果的に購買意欲を高めることにつながります。

商品の認知拡大やブランディングがメインの目的であれば紙媒体の訴求でもいいかもしれませんが、実際の購買まで繋げる必要がある場合は動画が適しているでしょう。

SNSでの拡散が期待できる

SNS上における販促動画はもちろんですが、店頭の動画やweb上の動画の場合もユニークで視聴者に刺さる動画であれば、SNS上で予期せぬ拡散が見込めるでしょう。

「こんな面白い動画あったんだけど！」「この動画めっちゃ分かりやすい！」などという形で、ユーザーが自発的にSNSで投稿してくれることで、より多くのユーザーに拡散できます。

また、企業が主導する動画よりもユーザーが自発的に生成した動画の方が、マーケティング色が弱いため視聴者に刺さりやすい傾向もあります。

販促動画の効果を最大限に高めるポイント

販促動画は、購買意欲が高められたりより多くの情報が伝達できたりとメリットが多いですが、その効果を最大限に高めるためには以下のポイントが重要です。

・訴求するターゲットを明確にする

・配信する媒体を選定する

・ゴールへの導線を上手く設計する

・PDCAサイクルを回して改善し続ける

それぞれ解説します。

訴求するターゲットを明確にする

販促動画の場合、動画という性質上、何秒間の動画にするのかどういうシーンにするのか、どういった人を起用するのかなど、決めなくてはいけないポイントが複数あります。

漠然と「〇〇という商品を売りたい！」といったイメージだけを持って動画作成に臨んでしまうと、誰にも刺さらず結果的に全く売れなかった・・・ということになってしまうでしょう。

販促動画を作成する場合は、まず第一に「どういった層がターゲットなのか」を決めて、そのターゲットに最も響くような動画にする必要があります。

この際、ざっくりとした年齢や性別だけではなく、「どういった趣味嗜好があって休日には何をしていて、なんの仕事をしているのか」といったより細かいペルソナを作成することが大切です。

配信する媒体を選定する

前述したように、販促動画は出稿する媒体によって効果や特徴が異なります。

販促動画を届けたい人物のターゲットや、販促動画の目的を明確にした上でしっかりと選定しましょう。

出稿媒体を誤ってしまうと、コストがほぼ無駄になってしまう可能性もあります。

以下の表を参考に、出稿媒体を決めましょう。

	店頭での販促動画	SNSでの販促動画	web上での販促動画
販促動画の目的	製品の使い方や魅力の訴求	製品の認知拡大	ブランディング製品の魅力の訴求
販促動画のターゲット	幅広い層に対応可能	ターゲットを細かく絞る必要あり	対象製品や企業を既に知っている人
メリット	製品のすぐ側で訴求できる	拡散力が格段ユーザーによる二次拡散が期待できる	webからの申し込みや問い合わせに繋げやすい

ゴールへの導線を上手く設計する

販促動画のよくある失敗例として、製品やサービスの魅力や使い方を訴求してそのまま終わり、というケースが見受けられます。

その場合、「いい商品だな〜便利そうだな〜」という気持ちを抱いてくれる可能性がありますが、購買につながるケースは少ないでしょう。

そうならないためにも、動画の最後に「購入するなら今だけ〇〇％オフ！ここから買えます！」や「お申し込みは〇〇こちらの電話まで！」などのように、具体的に視聴者にどういった行動をとって欲しいかまでの導線を設計しましょう。

導線の設計がないままに魅力を上手に伝えられたとしても、実際の購買にはつながりにくいです。

ゴールの設計はそれほど大切だといえます。

PDCAサイクルを回して改善し続ける

販促動画は効果をある程度測定できるというメリットもあります。

紙媒体の場合はその販促道具がどの程度視聴者に響いたかは計測できません。

せいぜい、〇〇地域に何部配布したという情報が残るだけです。

しかし、SNS上やweb上における販促動画の場合は、その性質上「何人に表示されたか、URLは何人にクリックされたか、いいねは何個か」といった指標が計測できます。

それらの数値を計測し、反応を分析することで動画の内容を見直したり、配信するターゲットを変更したりといった調整が可能なのです。

このように、販促動画の場合は動画を流してそれで終わり！というものではないため、常にPDCAサイクルを回し改善し続けていきましょう。

そうすることで販促動画の効果を最大限まで高めることができます。

効果的に販促動画を活用している事例

実際に有名な企業が販促動画を効果的に活用している事例を紹介します。

自社でも販促動画の活用を検討している場合は、参考にしてみましょう。

今回は以下の3つの企業の事例をご紹介します。

・日清食品の事例

・サントリーの事例

・トヨタ自動車の事例

それぞれ解説します。

日清食品の事例

日清食品はカップヌードルなどのイメージが非常に強い企業ですが、実は2015年ほどから販促動画の有効活用に取り組んでいたのです。

販促動画を作る上では、誰が見ても分かりやすく楽しい内容で、他の人にも教えたくなるような動画を目指しています。

日清食品の場合は、店頭やSNS、webなどさまざまな媒体に動画を出稿していますが、その中でもYouTubeチャンネルを活用した動画戦略がヒットしているようです。

日清食品が運営しているチャンネルでは、登録者が23万人で累計視聴回数がなんと3,000万回を超えており、年代問わずさまざまな世代に自社製品を訴求できています。

（2023年8月の情報です。）

参考：https://www.youtube.com/@NISSINchannel

このように、日清食品は視聴者に対しての分かりやすさや楽しさ、共感性を重視した結果、販促動画を効果的に活用できていると言えるでしょう。

アサヒビールの事例

アサヒといえばビール会社のイメージが強く、昔から根強い人気があったイメージですが、最近でも販促動画に非常に力を入れています。

アサヒビールでは、缶ビールとしては珍しく、ジョッキで飲んだ時のような泡を再現した「生ジョッキ缶」を開発し、販促動画で訴求しました。

生ジョッキ缶は缶を開けてみないと分からないため、なかなかイメージが湧きづらいのですが、実際の売り場で販促動画を流し、生ジョッキ缶が出てくるシーンを流したところ、かなり売れ行きがよく販促動画の効果が大きかったようです。

また、アサヒビールはYouTube上での販促動画にも力を入れており、お酒と相性のいいYouTuberとコラボすることで、自社のターゲットに効果的に生ジョッキ缶を訴求することに成功しました。

このように、ターゲットを見極めて効果的な訴求を行うことで、効果的に自社の製品の魅力がアピールできるでしょう。

参考：https://webtan.impress.co.jp/e/2022/10/12/43399

トヨタ自動車の事例

トヨタ自動車では、「トヨタイムズ」というYouTubeチャンネルを開設しており、自社の製品紹介や魅力の訴求だけではなく、働いている社員に焦点を当てた動画なども公開しています。

https://www.youtube.com/@toyotatimes

上2つの事例とは少々毛色が異なりますが、人物にもスポットを当てた動画を公開することで、自社の社員にも興味を持ってもらい動画を見てもらえることにつながったそうです。

通常、企業のYouTubeチャンネルというのは自社の社員をターゲットにしていないケースが多いですが、トヨタ自動車の場合は社員も対象に入れた動画を作ることで、社員の愛社精神や自社理解が深まり、結果的に営業成績も向上したようです。

このように、販促動画は基本的には社外をターゲットとしたものになりますが、活用方法によっては自社内の結束を強めたり商品理解を深めたりする効果も見込めるのです。

参考：https://mag.sendenkaigi.com/kouhou/202008/ad/019218.php

まとめ

販促動画は従来の紙媒体と比較して、伝達できる情報量が多かったり視聴者の購買意欲が高められたりといったメリットがあります。

また、ターゲットを明確にしゴールまでの導線設計をしっかりと行うことで、販促動画の効果を最大限に高めることができます。

今回ご紹介した事例なども参考にしていただき、効果的な販促動画を作って行きましょう。