動画制作を依頼する前に行うべき10のチェックリスト【完全版】
YouTubeを代表する動画プラットフォームがどんどん発展している昨今。企業や法人も広告や集客を目的として、動画制作を外注するケースが増えています。
動画制作サービスKEY-MOVIEでも、数多くのご相談を受けております。
ですが、
「外注をしたことがないから不安」
「クオリティが低いものが納品されたらどうしよう」
そう考える方も多いと思います。
そこで、本記事では動画制作サービスKEY-MOVIEが、動画制作を依頼する際にチェックすべきポイントを10個紹介します。
このポイントを意識することで、動画制作の負担を大きく減らしつつ、コスト管理やクオリティの担保を図ることができます。
会社をあげて動画制作を検討している方や、「自社で対応するのは負担が大きい」とお困りの方は、ぜひ参考にしてみてください。
Contents
動画制作は、なによりも事前準備が大事です。
「想像している動画が制作されるか」
「制作ペースは理想通りか」
「動画のクオリティーが高いか」
これらは、ここで決まるといっても過言ではありません。
具体的に、どんな準備が必要か解説します。
1.動画にかけられる予算をきめる
まずは、予算を明確にしておきましょう。
動画制作には修正などを行うと追加料金を払うことになる場合があります。
事前に上限を決めておくことで、「思ったより予算がかかってしまった」という事態を防ぐことができます。
また、制作会社によってはその予算によって適切なプランを進言してくれる場合があります。
例えばKEY-MOVIEでは、「素材がないけど、予算を抑えたい」という要望に、アニメーションツールを用いて制作することで対応したり、画像とテキストのみで動画を作成することで、制作の単価を抑えるなどを提案しています。
ここで予算が曖昧だと方向性を上手く定めることができず、制作会社の提案もブレてしまいます。
「上限は〇〇万円です」とあらかじめ言えるように、事前に決めておきましょう。
2.動画を制作する目的を決める
動画を作る理由も色々あると思います。
例えば
「自社サービスを知ってほしい」
「商品の売り上げを増やしたい」
「導線を増やしてサイトのアクセス数を伸ばしたい」
そんな目的によっても動画の種類も変わってきますし、選択するべき動画制作会社も異なります。
具体的な例でいうと、ブランディングが目的なら下記動画のようにスタイリッシュな雰囲気を重視して、具体的というよりは抽象的な動画を作成した方が効果的です。
逆に、会社やサービスを知ってもらうためには、下記動画のようにサービスのわかりやすさを重視した動画を作成する必要があります。
「サービスを知ってもらいたいのに、抽象的な動画が納品されて困った」
そんなトラブルを未然に防ぐためにも、明確な目標を事前に決めておき、そのテーマの制作が得意な映像制作会社に依頼しましょう。
3.納品までのスケジュールを決める
納品までのスケジュールも大事です。
動画に限りませんが、Web制作は「修正や想定外の工数が発生するのが基本」だからです。
「〇〇日に公開したいから前日までに納品してもらえればいいかな」
こんな考えは絶対にやめましょう。
特に実写撮影や3DCGの作りこみが必要な動画はかなり時間を要することがほとんど。
動画のクオリティーアップや、想像通りの動画にするための修正などの作業時間を確保するためにも、余裕をもってスケジュールを組むようにしましょう。
次に制作会社と打ち合わせをする前に準備すべき4つのポイントを解説します。
動画の企画案を作るときにこのポイントを押さえておくと、「どんなターゲットに、どんな動画を制作するべきか」を決めやすく、動画全体の構成が具体的に詰めやすくなります。
効率的かつスムーズな発注になるように、事前に決めておきましょう。
4.配信媒体を選定する
「YouTube」や「テレビ」など、どこで流す動画なのかを選定することが必要です。
「1本作ればどの媒体でも使いまわせるのでは?」と思うかもしれませんが、各媒体によって適した動画は異なります。
例えばYouTubeやTwitterなどといったインターネット媒体の動画なら、わかりやすさというよりも「いかに目を引くか」「キャッチ―かどうか」などが重要になります。
同じインターネット媒体でも、Instagramなら「オシャレな雰囲気」や「ファッションアイテムや美容関連の商品」の動画がウケがよく、テレビなら人気タレントを利用した動画や、商品やサービスの名前を覚えてもらいやすい動画が適しています。
どの媒体も年代や男女比などが違うため、媒体をあらかじめ決めておくのが大切です。
5.制作したい動画のイメージを探す
「こんな動画が作りたい」という具体的なイメージがあっても、それを100%伝えるのは難しいです。
このイメージのズレが「思ってたのと違う」という事態を引き起こしてしまいます。
そんな状態を防ぐために、動画のイメージを伝えるには実際にイメージに近い動画を探して提示しましょう。
参考となる動画を複数提示することで、すり合わせが容易になります。
テレビCMやYouTubeを見ていると流れている動画広告をスキップしがちですが、動画制作においては重要な資料なので、くまなく目を通して作りたい動画のイメージを探しましょう。
6.動画のジャンルを選定する
「広告CM」以外にも「How to動画」や、「サービス紹介動画」「インタビュー動画」「ブランディング動画」「アプリ紹介動画」など動画のジャンルを決めるのも重要です。
どんな動画のジャンルにするかによっても伝わる情報や、伝えやすい情報は変わっていきます。
例えば、新入生を迎え入れたい大学が先輩や先生のインタビューの動画を制作して配信するのは、「どんな学校なのか」「どんな人がいるのか」が伝わりやすく効果的です。
ですが、新たにサービスを知ってほしいという目的なのに、その「How to動画」では興味を示してもらうことができません。先に導線となる広告CM動画やサービス紹介動画を制作するべきです。
このように、より効果的な動画を制作できるように精査していきましょう。
7.ペルソナ・ターゲット
ペルソナとは架空のユーザー像・人物モデルのことで、ターゲットは想定顧客層のことです。
例えば、生理用ナプキンを購入する層に男性はいるでしょうか?
当たり前ですがいませんね。
生理用ナプキンなら、閉経するまでの「10代~50代の女性」がターゲットになります。
その中でも「出血が多い人」なのか「生理が重い人」なのか「頻度が多い人」なのかによって細分化されていき、より具体性をもったユーザー像がペルソナとなります。
伝えたい、知ってほしい層は男性なのか、女性なのか、若年層なのか、年配層なのか。
事前に明確にしておくことで、より効果的な動画を制作できるようになります。
8.動画に求めるKPI
KPI(Key Performance Indicator)とは、組織の業績評価指標を表します。何の数値をKPIとして設定するかは動画広告の目的によって異なります。
■自社商品やブランドの認知度アップ
認知度アップを主目的にするのであれば、なによりもまず人目に付くことが大事になります。そのためにも人に見られた回数に直結する再生数やインプレッションにKPIを設定するべきです。
(KPIに設定するべき数値)
「視聴回数」「インプレッション数」
■商品やサービスの購入
商品やサービスの購入を主目的とするなら、実際に商品が気になってページにアクセスしてもらったり、実際に購入してもらうことができた数字をKPIに設定するべきです。
(KPIに設定するべき数値)
「クリック数」「コンバージョン率」
このように目的に応じてKPIをあらかじめ想定しておくことで、効果的な分析ができるようになります。
また、これ以外にも「使い方を説明したほうがいいのでは」「女性に人気な若手イケメン俳優を起用したほうがいいのでは」という具合に、動画制作の方向性を考えやすいのもKPIを設定するメリットです。
ここまで実際に準備するべきポイントを紹介してきました。
今までのポイントを全て考えることができたら、いよいよ動画制作会社と面談になります。
ここで動画制作の企画を具体的に詰めていきましょう。
9.企画・構成の大枠
実際にどんな動画を制作するのか、動画の具体的な内容の大枠を決定します。
台本や構成については制作会社から提案が入るのが基本なので、あくまで大枠でOK!
例えば、観光地を宣伝する動画だから「旅行番組のような動画を作って名所の良さを伝えたい!」「ご当地タレントを起用して、タレントも合わせて売り出したい」といった風に、企画の大枠を決めたものを伝えましょう。
10.動画に求める要件の定義
また、動画に期待する効果をすり合わせ、どんな訴求の仕方、どんな動画の見せ方をするのかという要件を定義していきましょう。
なぜここを映したいのか、ユーザーがどこまでしてくれたら成功なのかを具体的に落とし込んでいきます。
先ほどの例で言えば「観光地の知名度が上昇する」「ご当地アイドルが全国区レベルになる」「観光客が前年度より〇%上昇する」「旅館の売り上げが〇%上昇する」など、様々な要素が考えられる中で、この動画で何をどうなるのかを求めるかを打ち合わせましょう。
ここまで事前準備および準備後の面談で話す内容について説明しました。中には「ここまでする必要はあるの?」と思った方もいるのではないでしょうか。
ここまで入念な事前準備を行うことで得られるメリットは「制作会社によるアドバイスや進言がより具体的になる」という点です。
「自社サービスの知名度をあげるために、なんとなく雰囲気のいい動画を作ってほしい」というAさん。
「自社サービスの知名度あげるために、予算〇〇万円以内で、YouTubeをよく利用している層の20代男性に対し、サービスを利用するメリットを180秒のYouTubeの広告動画でわかりやすい内容で伝えて、月間アクティブユーザーを〇〇〇名増やし、売り上げを〇〇万円あげることを目的とする動画を作ってほしい」というBさん。
どちらがより良い動画作りに対してのアドバイスがしやすいでしょうか。
考えるまでもなく、Bさんの方が具体的なアドバイスが出しやすいでしょう。
「アクティブユーザーを増やしたいなら、内容よりも知名度を伸ばすために有名タレントの起用に予算を割いて時間を15秒程度に短縮する」
「それだけの売り上げをあげるのであれば時間を、わかりやすさよりもキャンペーンを前面に押し出して「なんだか得らしい」というイメージを付けられるような動画の方がいい」
などといった自分たちでは考えつかなかった視点でのいいアイデアが出やすいでしょう。
よりクオリティーが高く、目的に合った動画が作りやすくなります。
繰り返しになりますが、事前にしっかりと考えて進める準備こそが、動画制作における最も重要なポイントです。
まずその会社はどんな動画を制作しているのを確認しましょう。
動画制作会社では制作実績として様々な動画がアップロードされているので、その中で自分のイメージに近い動画があるかどうかをチェックして、この制作会社に依頼して想定している動画の制作は可能なのかを考えましょう。
参考までに、弊社の動画制作実績は以下のページにあります。
大体1本の動画は10万円は見ておいた方が無難ですが、上限は青天井でこだわればこだわるほど金額は跳ね上がります。
動画制作に割いた予算と相場を照らし合わし、その予算内で動画制作の方向性を考えましょう。
ちなみに弊社が配信しているホワイトペーパーには、動画制作の相場について解説しているものがあります。
無料でご覧いただけるため、ぜひご活用ください。
動画制作の依頼先には主に3つの選択肢があります。
「動画制作会社」
「広告代理店」
「個人・クリエイター」
それぞれ特徴やメリット、デメリットなどが異なるため、自分に合った依頼先を選定しましょう。
より詳細に動画制作の依頼先の特徴について知りたい方は、以下のページでも解説していますので、こちらもあわせてご覧ください。
一番のオススメは動画制作会社への依頼です。
動画制作のプロであり、高品質な動画を制作できます。
各会社によって得意な動画が異なるため、自分の希望に合うジャンルの動画制作が得意な会社を選ぶことで、満足のいく動画を制作しやすいです。
動画制作会社へ依頼するメリット・デメリット
最大のメリットは「動画の完成度が高い」ことと「コストパフォーマンスが良い」ことです。
広告代理店への依頼では、広告代理店を通すことで費用がかさんでしまいます。かといって個人への依頼では安く済んでもクオリティーが希望に満たない可能性があります。
それぞれのデメリットを補う、バランスの良い選択肢が動画制作会社へ直接依頼することと言えます。
デメリットとしては、先述したように制作会社にも得手不得手があり、会社によっても実力差があります。そのため事前に依頼する制作会社を吟味する必要があるので、時間はどうしてもかかってしまいます。
あまりイメージが無いかもしれませんが、広告代理店の中には動画制作を請け負っている会社もあります。
広告代理店と動画制作会社が別々だと、間に入って動画の制作を進めていかなくてはならずコミュニケーションコストが発生してしまいます。
動画広告制作も対応可能な広告代理店であれば、一社ですべて完結できるので効率的な制作が可能です。
代理店へ依頼するメリット・デメリット
最大のメリットは、「広告」という観点で動画を制作できるという点に尽きるでしょう。
動画制作会社は動画制作に関してのノウハウが高く、高品質な動画を作りやすいですが、あくまで「動画制作におけるプロ」であって「広告のプロ」ではありません。
そのため広告効果を見込みやすいのは広告代理店への依頼だといえます。
反面、代理店を経由することでマージンが発生するため、予算が高くなりがちになってしまいます。
あまり予算が割けないプロジェクトではそもそも依頼が出来ないというデメリットがあります。
近年ではクラウドソーシングサイト使って動画編集をしていたり、フリーランスとして個人活動を行っている人に依頼をすることで、個人への依頼も可能です。
作業するのはその個人一人のため、いいクリエイターに依頼できれば安価に品質の高い動画ができるのでかなりコストパフォーマンスは高いです。
個人クリエイターへ依頼するメリット・デメリット
一番のメリットは依頼の単価が安く済むという点です。かかる金額も事前に読みやすいので、コストを抑えたいならおすすめです。
デメリットは、その個人が信用できる人物なのか「フタを開けてみないとわからない」というのがあげられます。
思っていたよりも技術力が低く、そもそも制作が困難な依頼となってしまったり、突如連絡が取れなくなるなどと言ったリスクがあり、品質担保やスケジュール通りの進行が大変です。
また、個人の動画編集者に依頼する際は自社で動画編集者を選定する必要があり、情報の行き違いが無いよう、すり合わせのコミュニケーションコストも高くなってしまうのもデメリットです。
ここまで動画制作の外注で大事なポイントを紹介しました。動画のクオリティーや、動画の宣伝効果。購買率は事前準備が大切だという事です。
動画制作で一番ダメなことは「ない」で進めてしまうことです。
・目的が決まって「ない」.
・予算が決まって「ない」
・納期が決まって「ない」
・ターゲットやペルソナが決まって「ない」
・動画の長さが決まって「ない」
・配信媒体が決まって「ない」
これまで説明してきたポイントを曖昧に進めてしまうと、「予算や納期がオーバーしてしまった」「宣伝効果が無かった」というような無駄な出費となってしまう可能性があります。
1.動画にかけられる予算をきめる
2.動画を制作する目的を決める
3.納品までのスケジュールを決める
4.配信媒体を選定する
5.制作したい動画のイメージを探す
6.動画のジャンルを選定する
7.ペルソナ・ターゲット
8.動画に求めるKPI
9.企画・構成の大枠
10.動画に求める要件の定義
これらをしっかりと準備して、よりよい動画制をしましょう。
動画制作の経験が少ないという方は、適切な制作プランを親身になって考えてくれるその道のプロに依頼するのがおすすめです!
弊社では、動画や映像の制作の相場について詳細に説明したものや、YouTube広告についてのホワイトペーパーなどといった、お役立ち情報を多数配信しています。
全て無料で利用できますので、こちらもぜひご覧ください。