企業で働く人のYouTube利用に関する調査

企業のYouTubeチャンネルが増加している中で、BtoB企業のYouTubeチャンネルも目立つようになってきました。

そこで、

企業で働く人のYouTube利用状況

企業で働く人でYouTubeを見ている人は約80％

若年層の利用イメージが強いYouTubeですが、社会人の利用率も約80％と非常に高くなっていました。

また、約50％の人が月に11本以上の動画を見ており利用頻度も高いことがわかります。

YouTubeで調べ物をしたことがある人は約70％

調べ物をしているユーザーはマーケティングにおいて非常に重要なターゲットですが、企業で働くYouTubeを月に1回以上見ている人は約70％の人がYouTubeで調べものをしたことがありました。

接触できるターゲットが多いだけでなく、接触態度もマーケティングに適した媒体といえます。

YouTubeで仕事に関する動画を見たことがある人は約30％

YouTubeで仕事に関する動画を見たことがある人は約30％と割合としてはそこまで多くないようですが、母数が多いためターゲットとして十分なボリュームになります。

ただ、やはりYouTubeの中では割合が低いため娯楽目的などの主要な利用目的の動画に埋もれないよう工夫する必要はあるようです。

YouTube内で検索して動画を探したことがある人は約80％

YouTube内で検索して動画を探したことがある人は80％以上と非常に多いです。

フィード欄は前述の通り再生数の多い娯楽目的の動画の表示がほとんどですが、検索結果は再生数よりも検索内容に適した動画かどうかが表示に大きく影響します。BtoB企業のチャンネルなど仕事に関する動画は、検索表示の対策が重要になります。

動画にコメントをしたことがある人は約20％、高評価もしくは低評価をしたことがある人は約30％

前述のとおり企業で働く人でもYouTubeの利用者は多いですが、コメントや高評価などをしてくれる人は少ないようです。全ユーザー的にも日本はチャンネル登録されずらいと言われてもいます。仕事関連のチャンネルならなおさらコメントやチャンネル登録はされないことが考えられます。

コメント数や登録者数ではなく他の指標で評価することが適切なケースもあるでしょう。

YouTubeの購買行動への影響力

YouTube利用ユーザーは動画の視聴が購買行動などのアクションにどれくらい影響しているかを年代別で調べました。

購買行動にYouTubeが影響したことがある人は約60％

認知に適していると思われているYouTubeですが、YouTubeの影響で購買行動にまで影響したことがある人は各年代で多くの割合います。

どこか出かける際にYouTubeの影響を受けたことがある人は約50％

購買だけでなく、飲食店や観光、美容・健康クリニックなどへのお出かけに対してもYouTubeに影響を受けたことがある人は各年代で多くの割合いました。

また、特に旅行・観光に行く際にYouTubeの影響を受けたことがある人は約30％と非常に多い結果となりました。

＜調査概要＞

調査対象：20歳以上の社会人（学生は含まない）

調査時期：2022年5月19日〜5月29日

調査方法：インターネット調査

回答者数：1,314人

アンケート調査集計：freeasy

企業で働く人の定義：職業選択欄にて以下を選択した人。会社員(派遣・契約含む）/経営者・役員/公務員（教職員を除く）/医師・医療関係者

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