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動画制作の見積もりの概要を解説。失敗しないため抑えるべきポイントも紹介します!

「トレンドかつ効果も出ている動画を自社でも取り入れたい」
そう考えた時、最初に懸念に思うことが「一体いくらかかるのか?」ということではないでしょうか?

「動画制作の見積もりが高いか安いかわからない」
「制作会社によって見積もり金額が違うが、なぜ違うのかわからない」
「提示された見積書を見ても費用対効果が高いのかどうかわからない」

そこで本記事では、多くの企業の動画をご制作してきた安くても広告効果に拘る動画制作会社KEY-MOVIEが上記3つのわからないに関してこれまで解決します。

見積もりの費用項目の概要や判断方法を動画制作30年のエキスパートのアドバイスを元に解説します。さらに以下三点に関しましても解説しております。

“本記事で解説する3つの内容”

・見積もりで失敗しないために抑えておくべきこと
・見積もり金額を安くするポイント
・制作会社によって見積もり金額が異なる理由

それでは早速、動画制作の見積もり料金の項目から確認していきましょう。

動画制作の見積もり料金の項目

動画制作の見積りは大きく分類すると企画・構成/ディレクション費+撮影・制作費+編集費の3つの合算で決まります。

企画・構成費は動画の構成や絵コンテ・台本の作成やディレクションなどの費用。撮影費は撮影スタッフやキャスト、機材やスタジオのレンタル代などの費用。編集費は動画編集にかかる費用です。

動画制作にかかる費用は、動画の種類により大きくことなります。動画は大きく下記3つの演出方法に分類されます。

動画の種類
アニメーション動画
実写動画
3DCG動画

目安として以下の表が動画制作の費用になります。

動画の目的動画の費用
商品・サービス紹介10万円~200万円以上
会社・店舗・学校紹介10万円~200万円
教育研修20万円~80万円
採用動画10万円~200万円
社員総会・イベント30万円~80万円
セミナー10万円~50万円

このように動画の種類や演出方法によって見積もり額に大きな違いがあるのがわかります。

動画制作の見積もり料金に含まれる「費用の内訳」と動画の種類による「相場価格」を知ることで、動画の種類による金額の違いや、見積もり額の抑え方が分かるようになります。

まずは、内訳を知っていきましょう。

※見積書に含まれる項目は、企業様が求める動画の内容により異なります。また、上記の費用項目すべてが見積書に算入されるわけではありません。

今回は、動画制作の見積もりを「企画・構成/ディレクション費」「撮影・制作費」「編集費」の3つに分けて解説します。

企画・構成/ディレクション

相場:5万円〜30万円

クライアントからヒアリングした内容に基づいて、動画制作の意図や目的・背景など制作の骨格となる企画内容を構成するための費用です。

企画費は動画の構成および絵コンテ・台本作成や、制作スタッフやスケージュールなどの進行管理が主な費用です。
映像ディレクターやプロデューサーが担当します。

※会社や案件規模に応じて1名が一気通貫で対応するケースもございます。

ディレクター・プロデューサー

プロデューサー:動画制作のプロジェクトの予算、進行を管理する
ディレクター:動画制作の全体の演出を指揮する

企画構成費

主に動画制作の企画(ターゲット設定や構成、演出方法など)を決める費用です。また、台本や絵コンテなど資料を作成する費用も含まれます。企画の進行はプロデューサーが担当することが多く、台本や絵コンテなどの修正を行う場合の費用も含まれます。

テレビCMなど大掛かりなプロジェクトになるほど企画構成費が高くなります。理由は構想をよく練る必要があり、動画の企画を考えるために市場分析、競合調査を「リサーチャー」と呼ばれるスタッフが行い、オリジナルの台本も作り込むことも多いためです。

ディレクション費

クライアントとの打合せ、撮影などの準備、現場での指揮など映像全体の演出を担当します。また、制作スタッフの選定およびやり取り、機材や編集における素材選定なども行うことも多く、それらの費用も含まれます。

納品までのディレクション費は案件の20〜30%で計算される場合も多いです。バズを狙った動画やテレビCMなどの大きなプロジェクトでは、スキルのある熟練の映像ディレクターが起用されることが多く、その分ディレクション費が高くなります。

撮影・制作費

相場:5万円〜300万円以上

撮影費はアニメーション・実写など、どの動画の種類を選ぶのかで、金額は大きく変わってきます。制作したい動画のイメージと予算を元に選んでいきましょう。

アニメーション動画のイラスト作成費用

動画の種類作成方法相場
アニメーション映像イラスト作成5万円~50万円

3DCG映像にかかる費用

動画の種類作成方法相場
CG映像モデリング(3DCGのみ)30万円~200万円

実写映像の撮影費用

実写映像にかかる費用は幅広くなっています。多くの人が関わるため人件費、機材費、スタジオ費用など様々な要素で料金が変動します。

人件費

制作スタッフの人数やスキル×工数(制作期間)+役者・モデル(実写の場合)の合算になります。それぞれの役割ごとの人件費はおおよそ下記の通りです。

役割費用(1日撮影あたり)
プロデューサー10万円~100万円
ディレクター10万円~100万円
カメラマン5万円~10万円
ライトマン費用3万円~10万円
音声録音3万円~10万円
スタイリスト費用5万円~10万円
ヘアメイク費用5万円~10万円
キャスト費用(タレントを除く)10万円~20万円
エキストラ費用(タレントを除く)1万円~3万円

人件費は最も変動が大きな部分となりますので、予算の兼ね合いを見つつ、内訳を制作会社に適時確認することをおすすめします。

機材費

どの会社に動画制作の見積もりを依頼しても、機材費はかかります。しかし、依頼会社によって機材の質や値段は基本的には大きく変わりません。

機材費用(1日撮影あたり)
カメラ本体5万円~15万円
レンズ3万円~10万円
照明機器3万円~10万円
スタジオ費用

動画を撮影で外部施設の利用する場合に必要な費用。撮影場所の規模や使用時間によって料金が異なります。
もし自社のオフィスをスタジオにする場合以外は、見積書に算入される費用項目です。

場所費用(1日撮影あたり)
スタジオレンタル15万円~35万円
ロケ地レンタル10万円~25万円

実写映像にかかる料金は、このように条件により複雑に変化します。

編集費

金額の目安:5,000円〜50万円以上

映像編集を行う編集者の人件費です。編集者のスキル(単価)×編集期間で編集費の金額が決まります。動画の尺が長いほど編集時間が増えて高くなります。

映像の種類費用
アニメーション映像5万円~50万円
実写映像5万円~30万円
3DCG映像30万円~150万円

基本的に編集方法はフォーマット化されているものと手間をかけるものとにわかれます。簡単なBGMやテロップを入れるだけの場合は最安5000円から対応可能であり、動画を大量生産するYouTube動画に多いです。

逆に、オリジナルのグラフィック作成(文字・写真・イラスト・図などのデータ)、2D・3Dなどの特殊な加工をする凝った動画は、これらに対応できるスキルを持っている編集者が少なく、かつ工数もかかるため、編集費が50万円以上かかる場合がほとんどです。

また、編集費はナレーションやBGMによっても金額が異なってきます。ナレーションの目安は1本5万円ほどですが、ナレーターの実績やネームバリューによって金額が変わります

BGMはフリー素材のBGMを使うか、オリジナル楽曲を制作するかによって金額が異なります。目安はフリー数万円~数十万と幅広いです。

動画制作会社で見積もり額が異なる理由

ここまでで動画制作における見積もり費用の概要がお分かりいただけたと思います。ただ、多くの方が、見積もり金額の振れ幅が広いと感じていることでしょう。

振れ幅が広いのはなぜか?

動画が種類や内容によって変動の幅が大きいこともありますが、動画制作会社によって異なることが大きな要因です

動画制作によって見積もり額が異なる2つの理由

・依頼する会社ごとに収益構造が異なるため
・企画/構成や編集担当によって金額が異なるため

依頼する会社ごとに収益構造が異なる

見積もり料金が依頼会社によって異なる1つ目の理由が、会社によって収益構造が異なるため。動画制作を依頼する会社は、大きく下記の4つに分類されます。

フリーランス/動画制作会社(フリーランスと共同制作)/動画制作会社(自社完結型)/代理店

この上記4社ごとに収益構造が違うため、見積もり額が異なるのです。料金という観点から4社の特徴をもう少し詳しく比較してみましょう。結論としては以下の順に費用を安く抑えられます。

代理店>動画制作会社(自社完結型)>動画制作会社(フリーランスと共同制作)>フリーランス

フリーランス

4社で比較した際、最も安価な見積もり額を提示されるのが、フリーランスに依頼した場合です。

ただ、個人のスキルに動画制作のジャンルやクオリティが左右されてしまうことも多いです。また、副業サイトなどで募集をかけたとしても、特に動画に関する知識があまりない場合は、どの人が優秀かどうかが判断できないことも多いです。

動画制作会社(フリーランスと共同制作)

動画制作会社の中でも、ディレクターとプロデューサー以外は外部のフリーランスの方が担当し、フリーランスと協業で動画制作を行っている会社を指します。

一般的な見積もり料金は、フリーランスへの依頼の次に安価です。外部のパートナーと協業しているために制作担当者のリソースに余裕があり、比較的多くの動画制作を請け負うことが可能。それにより単価は自社完結型の動画制作会社よりも低い傾向にあります。

また、プロデューサーやディレクターが動画ディレクションを行った後、パートナーに丸投げ委託するのでなく共同で進めていきます。

動画制作にあたり、ディレクションで決まった戦略から外れるケースは少なく、動画のクオリティが高く、
料金も比較的安いことが特徴
です。

※フリーランスと共同制作の動画制作会社を参照する

動画制作会社(自社完結型)

動画制作のほぼ全てのフローを社内で完結させられる会社を指します。言い換えると、自社に制作部隊を抱えている会社です。代理店分の手数料がかからないため、代理店より安価に動画制作が可能です。

一般的に見積もり料金は、4社中2番目に高いことが多いです。

理由は、動画制作を内製しているためです。担当者1人あたりの担当領域が非常に広く、1度に請け負える動画製作本数に限りがあるため、動画一つあたりの単価が高くなっています。

代理店

代理店に動画制作を依頼すると、代理店を通した後に動画制作会社へ動画イメージが伝わるケースが大半です。その際、代理店が受け取る手数料が発生します。

この手数料が、見積もり料金にプラスされます。ちなみに、この手数料は高額であることが多く、代理店の見積もり料金は、4社中最も高額になるのが一般的です。

企画/構成や編集担当によって金額が異なる

撮影・制作費の人件費の部分に記載したようにプロデューサーやディレクター、編集者によって金額が異なります。
同じ動画を参考にしても、人によってどのようなリソースを用いて、どのように動画制作を進めていくか考えが違います。

そのリソースに要する金額によって見積もり料金が異なるのです。とはいえ依頼した会社のリソースなどで金額が適切かどうか判断することは難しいです。

上記の会社ごとの収益構造を把握した上で、金額と打ち合わせなどの印象との相対評価で判断するか、その会社の制作実績に載せている動画がイメージに近いかどうかで判断することをおすすめします。

動画制作の見積もりで失敗しないために抑えるべき5つのポイント

ここまでで業界構造や見積もりの全体感などは理解できたと思います。

そこで次は、動画制作の見積もりで失敗しないために気を付けるべき5つのポイントを解説します。特に見積書の段階で確認した方がいいことも多いので、動画制作の際はぜひ意識してみてください。

著作権は誰が持つか?

著作権に関しては、契約書や見積書などしっかり確認しましょう。権限がどちらにあるかによって、他のサイトや広告に利用できるかどうかや、それに伴い編集できるかどうかなど想像しているよりも影響が大きいです。

コンテンツでは、著作権の問題はついつい軽視してしまいがちですが、影響はとても高いです。
できるだけ早いタイミングで契約書や見積もりなどを通じて確認しましょう。

素材はどうするのか?

「BGM」や「ナレーション費」「フリー素材費」の費用は会社によって異なります。会社によっては追加費用が発生することもあります。

一方で月額性のサイトと契約しており、基本的には一切かからない会社もあります。見積書に動画の素材に関する記載があるかどうかは最初の段階で確認しておきましょう。

修正費用は発生するか?

修正に関しては、会社によってルールが異なることが多いので、必ず事前に確認しましょう。

例えば、2回目の修正以降は追加料金が発生する会社もあれば、修正の内容(微修正なのか構成に関わる部分の修正か)によって金額が変動する会社もあります。

特に揉めやすい部分になるので、なるべく依頼前には確認しましょう。

ロケ費や旅費・交通費は含まれているか?

ロケ地費や旅費・交通費に関して動画制作の見積もりに含まれていないケースがあります。実費分が別請求となり、思わぬ出費となることも多いので、注意が必要です。

また、ロケ地費や旅費・交通費の認識が異なっていると、撮影者やロケ地が手配されていないこともあるので、
必要な場合は事前のロケ班などの費用含め、早めに確認しましょう。

分からない箇所は質問する

当たり前のことですが、分からないことは必ず質問しましょう。動画制作自体が近年需要が急拡大している分野なので、特に最初のうちは見積もり書などにある専門用語は理解できない部分があって当たり前です。

分からない箇所をそのままにしてしまうと、金額でもトラブルはもちろん、イメージと違う動画が上がってきてしまい、修正などで無駄な追加費用が発生してしまうこともあります。

良い制作会社はしっかり説明してくれるので、制作会社が信頼できるかどうかの判断にも繋がります。

動画制作の見積もり料金を安くするためにできる5つのこと

前章では、動画制作の見積もりで失敗しないために抑えるべき5つのポイントを解説しました。

ポイントを抑えた上で、動画制作を依頼するにあたり、やはり予算内に抑えられるかどうかが依頼するかどうか決定する上で、気になる部分だと思います。

そこで、動画制作の見積もり料金を安くするためにできる5つのことをご紹介します。動画制作を実現する上で、ぜひ参考にしてください。

企画・構成を自ら行う

全てを自ら行うことはなかなか難しいかもしれませんが、事前に参考動画を見つけて制作会社に共有したり、ふわっとでもイメージを伝えるだけでも値段が安くなることも多いです。

また、一番伝えたい目的やメッセージを決めておくことも有効です。
メッセージを決めておくことで、動画を短くすることができ、結果として見積もりを安くすることができます。

動画制作会社に直接依頼する

上述しましたが、以下の順に費用を安く抑えられます。
代理店>動画制作会社(自社完結型)>動画制作会社(フリーランスと共同制作)>フリーランス

そのため、安く抑えたい場合は手数料の観点から動画制作会社やフリーランスに依頼することがおすすめです。

そもそも会社という視点で見ると、営業コストやマーケティングコスト、それらに伴う人件費などがかかっています。

また、直接依頼することで会社にかかっているコストが抑えられるため、結果として見積もり額を抑えることができます。

素材やキャストを自社で準備する

アニメーション動画の素材を自社で準備したり、キャストに自社の社員を活用することで費用を抑えることができます。

動画の内容によっては難しいものもあると思いますが、うまくいけば費用を大幅に抑えられる部分でもあるので、動画制作の際にはぜひ一度検討してみてください。

撮影はなるべく一日で終わらせる

撮影を伴う動画の場合、基本的には一日で終わらせるように事前に制作会社などに相談しながら準備しましょう。
一日以上かかってしまうと費用が高くなってしまいます。

事前準備をしないと予想外に時間がかかってしまうこともあります。

特に社員インタビューなどに関しては、インタビューを受ける社員の方が慣れてないことも多いため、できたら事前にベースとなる台本を準備し、練習してもらうと撮影がスムーズに進行し、一日で終わらせることができます。

近場またはオフィスで撮影する

もちろん内容によりますが、地方での撮影になってしまうとロケ費や交通費、宿泊費などがかかってしまうことが多いです。

そのため、内容にそこまで大きな差がない場合などは、近場で撮影するようにしましょう。

また、ロケ地に自社オフィスを使用することができれば、ロケ費用は一切かかりません。
企業のPR動画や採用動画などはオフィスを使用することも多いため、活用できる場合は積極的に活用しましょう。

【まとめ】動画制作の見積もりを安くクオリティを担保するために

結論:動画制作にかける費用によって2種類の動画制作会社を活用すべき

以上、動画制作における見積書の見方や注意点、費用を抑えるポイントを解説してきました。動画制作の費用はとても細かいことや、ケースバイケースのことが多く、見積書だけだと良し悪しなどなかなか判断が難しい部分があることは理解できたと思います。

制作会社がクライアントの意図や課題を理解してくれているか、信頼できるかどうかは打ち合わせや提案などは見積もりに表れます。

見積書から適切な制作会社を選ぶために、本記事で解説したポイントを活用ください。見積書の項目を理解することで、費用を抑えることはもちろん、よりイメージしていた動画を制作することができます。

とはいえ本記事だけだと判断が難しいこともあると思いますので、個人的には本記事で紹介した中で2種類の制作会社から検討することをおすすめします。

代理店に依頼するとどうしても構造の問題で手数料が高くなってしまいます。
一方いきなりフリーランスに依頼するのは、その人のスキルや人柄を判断することが難しいです。

” 活用すべき2種類の動画制作会社”

・少し費用が高くても確実に希望に近い動画を作りたい場合→動画制作会社(自社完結型)
・費用を抑えつつも、動画の質を担保した場合→動画制作会社(フリーランスと共同制作)

上記のような動画制作会社を探し、最終的には提案内容や見積書を通して判断することをおすすめします。