動画制作見積の金額は適正？見方や費用相場・費用を安く抑えるコツを解説

動画制作を依頼するのが初めての方は、動画制作の見積書の見方がわからなかったり、料金が適正なのか判断しづらいと思います。

この記事では、動画制作の見積書の見方や動画制作費用の相場、安く抑えるためのコツ、契約する際の注意点などについて、動画制作30年のエキスパートのアドバイスを元に解説します。

動画制作の見積書の料金は適正？動画制作の費用相場

動画制作会社から渡された見積書の料金が適正なのか、まずは動画制作の費用相場を比較してみましょう。

動画の用途	費用相場
WEB広告・サイネージ広告	30～200万円
サービス・商品紹介	20～150万円
会社・事業紹介	20～200万円
採用	10～200万円
インタビュー	30～100万円
マニュアル	20～80万円
セミナー・展示会	10～80万円
社内研修	10～100万円
SNS用動画コンテンツ	5～50万円
テレビCM	50万円～
アニメーション	10～100万円
IR・社外広報	50～200万円

上記の動画制作費用はあくまで目安で、動画内容や動画の時間によって金額は増減します。

ただし、見積書の費用が相場を大幅に上回る場合、見積もり内容に無駄や上乗せがあるかもしれません。

そのまま依頼する前に一度別の動画制作会社へ相談し、見積もり金額を比較しましょう。

また、動画1本あたりの費用や1分動画の費用などについて詳しく知りたい人は「動画・映像制作の費用を徹底解説！1分動画の相場はいくら？制作料金を抑えるポイント」の記事も併せて参考にしてみてください。

動画制作の見積もり料金表の項目と見方

動画制作の見積りは大きく分類すると企画・構成/ディレクション費＋撮影・制作費＋編集費の3つの合算で決まります。

企画・構成費は動画の構成や絵コンテ・台本の作成やディレクションなどの費用。撮影費は撮影スタッフやキャスト、機材やスタジオのレンタル代などの費用。編集費は動画編集にかかる費用です。

動画制作にかかる費用は、動画の種類により大きくことなります。動画は大きく下記3つの演出方法に分類されます。

動画の種類
アニメーション動画
実写動画
3DCG動画

目安として以下の表が動画制作の費用になります。

動画の目的	動画の費用
商品・サービス紹介	10万円～200万円以上
会社・店舗・学校紹介	10万円～200万円
教育研修	20万円～80万円
採用動画	10万円～200万円
社員総会・イベント	30万円～80万円
セミナー	10万円～50万円

このように動画の種類や演出方法によって見積もり額に大きな違いがあるのがわかります。

動画制作の見積もり料金に含まれる「費用の内訳」と動画の種類による「相場価格」を知ることで、動画の種類による金額の違いや、見積もり額の抑え方が分かるようになります。

まずは、内訳を知っていきましょう。

※見積書に含まれる項目は、企業様が求める動画の内容により異なります。また、上記の費用項目すべてが見積書に算入されるわけではありません。

今回は、動画制作の見積もりを「企画・構成/ディレクション費」「撮影・制作費」「編集費」の3つに分けて解説します。

企画・構成/ディレクションの相場：5万円〜30万円

クライアントからヒアリングした内容に基づいて、動画制作の意図や目的・背景など制作の骨格となる企画内容を構成するための費用です。

企画費は動画の構成および絵コンテ・台本作成や、制作スタッフやスケージュールなどの進行管理が主な費用です。
映像ディレクターやプロデューサーが担当します。

※会社や案件規模に応じて1名が一気通貫で対応するケースもございます。

企画構成費

主に動画制作の企画（ターゲット設定や構成、演出方法など）を決める費用です。また、台本や絵コンテなど資料を作成する費用も含まれます。企画の進行はプロデューサーが担当することが多く、台本や絵コンテなどの修正を行う場合の費用も含まれます。

テレビCMなど大掛かりなプロジェクトになるほど企画構成費が高くなります。理由は構想をよく練る必要があり、動画の企画を考えるために市場分析、競合調査を「リサーチャー」と呼ばれるスタッフが行い、オリジナルの台本も作り込むことも多いためです。

ディレクション費

クライアントとの打合せ、撮影などの準備、現場での指揮など映像全体の演出を担当します。また、制作スタッフの選定およびやり取り、機材や編集における素材選定なども行うことも多く、それらの費用も含まれます。

納品までのディレクション費は案件の20〜30%で計算される場合も多いです。バズを狙った動画やテレビCMなどの大きなプロジェクトでは、スキルのある熟練の映像ディレクターが起用されることが多く、その分ディレクション費が高くなります。

撮影・制作費の相場：5万円〜300万円以上

撮影費はアニメーション・実写など、どの動画の種類を選ぶのかで、金額は大きく変わってきます。制作したい動画のイメージと予算を元に選んでいきましょう。

アニメーション動画のイラスト作成費用

動画の種類	作成方法	相場
アニメーション映像	イラスト作成	5万円～50万円

3DCG映像にかかる費用

動画の種類	作成方法	相場
CG映像	モデリング(3DCGのみ)	30万円～200万円

実写映像の撮影費用

実写映像にかかる費用は幅広くなっています。多くの人が関わるため人件費、機材費、スタジオ費用など様々な要素で料金が変動します。

人件費

制作スタッフの人数やスキル×工数（制作期間）＋役者・モデル（実写の場合）の合算になります。それぞれの役割ごとの人件費はおおよそ下記の通りです。

役割	費用(1日撮影あたり)
プロデューサー	10万円～100万円
ディレクター	10万円～100万円
カメラマン	5万円～10万円
ライトマン費用	3万円～10万円
音声録音	3万円～10万円
スタイリスト費用	5万円～10万円
ヘアメイク費用	5万円～10万円
キャスト費用（タレントを除く）	10万円～20万円
エキストラ費用（タレントを除く）	1万円～3万円

人件費は最も変動が大きな部分となりますので、予算の兼ね合いを見つつ、内訳を制作会社に適時確認することをおすすめします。

機材費

どの会社に動画制作の見積もりを依頼しても、機材費はかかります。しかし、依頼会社によって機材の質や値段は基本的には大きく変わりません。

機材	費用(1日撮影あたり)
カメラ本体	5万円～15万円
レンズ	3万円～10万円
照明機器	3万円～10万円

スタジオ費用

動画を撮影で外部施設の利用する場合に必要な費用。撮影場所の規模や使用時間によって料金が異なります。
もし自社のオフィスをスタジオにする場合以外は、見積書に算入される費用項目です。

場所	費用(1日撮影あたり)
スタジオレンタル	15万円～35万円
ロケ地レンタル	10万円～25万円

実写映像にかかる料金は、このように条件により複雑に変化します。

編集費の相場：5,000円〜50万円以上

映像編集を行う編集者の人件費です。編集者のスキル(単価)×編集期間で編集費の金額が決まります。動画の尺が長いほど編集時間が増えて高くなります。

映像の種類	費用
アニメーション映像	5万円～50万円
実写映像	5万円～30万円
3DCG映像	30万円～150万円

基本的に編集方法はフォーマット化されているものと手間をかけるものとにわかれます。簡単なBGMやテロップを入れるだけの場合は最安5000円から対応可能であり、動画を大量生産するYouTube動画に多いです。

逆に、オリジナルのグラフィック作成（文字・写真・イラスト・図などのデータ）、2D・3Dなどの特殊な加工をする凝った動画は、これらに対応できるスキルを持っている編集者が少なく、かつ工数もかかるため、編集費が50万円以上かかる場合がほとんどです。

また、編集費はナレーションやBGMによっても金額が異なってきます。ナレーションの目安は1本5万円ほどですが、ナレーターの実績やネームバリューによって金額が変わります。

BGMはフリー素材のBGMを使うか、オリジナル楽曲を制作するかによって金額が異なります。目安はフリー数万円～数十万と幅広いです。

依頼先別｜動画制作費用の見積もり相場と特徴

動画制作の依頼先は主に下記の4つですが、すべて収益構造や対応範囲が違うため、見積もりの料金も異なります。

• フリーランス
• 動画制作会社（フリーランスと共同制作）
• 動画制作会社（自社完結型）
• 代理店

上から順に見積もりの相場は安くなりますが、料金だけで比較してしまうとフォローを受けることができず「動画を作っただけ」になるリスクもあります。

ここでは、依頼先別に動画制作費用の見積もり相場の違いと特徴について解説します。

フリーランスの見積もり相場

相場として最も安価な見積もり金額を提示するのが、フリーランスです。

動画を作ってほしい、少し編集してほしいといった依頼であれば、フリーランスへ依頼することをおすすめします。

逆に、動画を1本撮影したい場合、フリーランスに依頼してしまうと撮影費用などが上乗せされ、高額になってしまう可能性があるでしょう。

また、個人のスキルでクオリティが左右されてしまうことも多く、中には動画編集として駆け出しで、動画に関する知識があまりないということもあります。

動画制作会社（フリーランスと共同制作）見積もり相場

動画制作会社の中でも、ディレクターとプロデューサー以外は外部のフリーランスの方が担当し、フリーランスと協業で動画制作を行っている会社を指します。

一般的な見積もり料金は、フリーランスへの依頼の次に安価です。外部のパートナーと協業しているために制作担当者のリソースに余裕があり、比較的多くの動画制作を請け負うことが可能になります。

また、プロデューサーやディレクターが動画ディレクションを行った後、パートナーに丸投げ委託するのでなく共同で進めていきます。

動画制作にあたり、ディレクションで決まった戦略から外れるケースは少なく、動画のクオリティが高く、料金も比較的安いことが特徴です。

会社によっては、マーケティングなどの依頼できるため、制作からフォロー・分析まで依頼したい人におすすめとなります。

動画制作会社（自社完結型）の見積もり相場

動画制作のほぼ全てのフローを社内で完結させられる会社を指します。言い換えると、自社に制作部隊を抱えている会社です。代理店分の手数料がかからないため、代理店より安価に動画制作が可能です。

一般的に見積もり料金は、4社中2番目に高いことが多いです。

理由は、動画制作を内製しているためです。担当者1人あたりの担当領域が非常に広く、1度に請け負える動画製作本数に限りがあるため、動画一つあたりの単価が高くなっています。

代理店の見積もり相場

代理店に動画制作を依頼すると、代理店を通した後に動画制作会社へ動画イメージが伝わるケースが大半です。その際、代理店が受け取る手数料が発生します。

この手数料が、見積もり料金にプラスされます。ちなみに、この手数料は高額であることが多く、代理店の見積もり料金は、4社中最も高額になるのが一般的です。

代理店を利用するメリットは、依頼者側の負担が少ないことです。また、大手代理店の場合、有名な芸能人やインフルエンサーとのつながりがあるので起用しやすく、ブランディングに効果的な動画を制作できます。

動画制作会社が教える見積もり料金を安くする5つのコツ

動画制作の見積もりはできるだけ安く抑えることもできます。

ここでは動画制作会社が見積もり料金を安くする5つのコツについて解説します。

※あくまで「料金を安くする」ことに重点を置いた説明です。より効果的な動画を制作するためには、ある程の費用がかかっても動画制作会社に依頼した方がいいこともあります。どの範囲まで自社で行うかは社内や動画制作会社と相談することをおすすめします。

企画・構成を自社で行う

全てを自ら行うことはなかなか難しいかもしれませんが、事前に参考動画を見つけて制作会社に共有したり、ふわっとでもイメージを伝えるだけでも値段が安くなることも多いです。

また、一番伝えたい目的やメッセージを決めておくことも有効です。

メッセージを決めておくことで、動画を短くすることができ、結果として見積もりを安くすることができます。

動画制作会社に直接依頼する

上述しましたが、以下の順に費用を安く抑えられます。

代理店＞動画制作会社（自社完結型）＞動画制作会社（フリーランスと共同制作）＞フリーランス

そのため、安く抑えたい場合は手数料の観点から動画制作会社やフリーランスに依頼することがおすすめです。

そもそも会社という視点で見ると、営業コストやマーケティングコスト、それらに伴う人件費などがかかっています。

また、直接依頼することで会社にかかっているコストが抑えられるため、結果として見積もり額を抑えることができます。

素材やキャストを自社で準備する

アニメーション動画の素材を自社で準備したり、キャストに自社の社員を活用することで費用を抑えることができます。

動画の内容によっては難しいものもあると思いますが、うまくいけば費用を大幅に抑えられる部分でもあるので、動画制作の際にはぜひ一度検討してみてください。

撮影はなるべく一日で終わらせる

撮影を伴う動画の場合、基本的には一日で終わらせるように事前に制作会社などに相談しながら準備しましょう。

一日以上かかってしまうと費用が高くなってしまいます。

事前準備をしないと予想外に時間がかかってしまうこともあります。

特に社員インタビューなどに関しては、インタビューを受ける社員の方が慣れてないことも多いため、できたら事前にベースとなる台本を準備し、練習してもらうと撮影がスムーズに進行し、一日で終わらせることができます。

近場またはオフィスで撮影する

もちろん内容によりますが、地方での撮影になってしまうとロケ費や交通費、宿泊費などがかかってしまうことが多いです。

そのため、内容にそこまで大きな差がない場合などは、近場で撮影するようにしましょう。

また、ロケ地に自社オフィスを使用することができれば、ロケ費用は一切かかりません。

企業のPR動画や採用動画などはオフィスを使用することも多いため、活用できる場合は積極的に活用しましょう。

動画制作で失敗しないために抑えるべき見積書・契約書に関する5つのポイント

ここまでで業界構造や見積もりの全体感などは理解できたと思います。

そこで次は、動画制作の見積もりで失敗しないために気を付けるべき5つのポイントを解説します。特に見積書の段階で確認した方がいいことも多いので、動画制作の際はぜひ意識してみてください。

動画などの著作権の所在について

著作権に関しては、契約書や見積書などしっかり確認しましょう。権限がどちらにあるかによって、他のサイトや広告に利用できるかどうかや、それに伴い編集できるかどうかなど想像しているよりも影響が大きいです。

コンテンツでは、著作権の問題はついつい軽視してしまいがちですが、影響はとても高いです。

できるだけ早いタイミングで契約書や見積もりなどを通じて確認しましょう。

動画で使用する素材について

「BGM」や「ナレーション費」「フリー素材費」の費用は会社によって異なります。会社によっては追加費用が発生することもあります。

一方で月額性のサイトと契約しており、基本的には一切かからない会社もあります。見積書に動画の素材に関する記載があるかどうかは最初の段階で確認しておきましょう。

修正費用・修正範囲について

修正に関しては、会社によってルールが異なることが多いので、必ず事前に確認しましょう。

例えば、2回目の修正以降は追加料金が発生する会社もあれば、修正の内容(微修正なのか構成に関わる部分の修正か)によって金額が変動する会社もあります。

特に揉めやすい部分になるので、なるべく依頼前には確認しましょう。

ロケ費や旅費・交通費の内訳・負担先について

ロケ地費や旅費・交通費に関して動画制作の見積もりに含まれていないケースがあります。実費分が別請求となり、思わぬ出費となることも多いので、注意が必要です。

また、ロケ地費や旅費・交通費の認識が異なっていると、撮影者やロケ地が手配されていないこともあるので、

必要な場合は事前のロケ班などの費用含め、早めに確認しましょう。

分からない箇所は質問する

当たり前のことですが、分からないことは必ず質問しましょう。動画制作自体が近年需要が急拡大している分野なので、特に最初のうちは見積もり書などにある専門用語は理解できない部分があって当たり前です。

分からない箇所をそのままにしてしまうと、金額でもトラブルはもちろん、イメージと違う動画が上がってきてしまい、修正などで無駄な追加費用が発生してしまうこともあります。

良い制作会社はしっかり説明してくれるので、制作会社が信頼できるかどうかの判断にも繋がります。

見積書への不安をなくし適正な金額で動画制作会社に依頼しよう

動画制作における見積書の見方や注意点、費用を抑えるポイントを解説してきました。動画制作の費用はとても細かいことや、ケースバイケースのことが多く、見積書だけだと良し悪しなどなかなか判断が難しい部分があることは理解できたと思います。

制作会社がクライアントの意図や課題を理解してくれているか、信頼できるかどうかは打ち合わせや提案などは見積もりに表れます。

見積書から適切な制作会社を選ぶために、本記事で解説したポイントを活用ください。見積書の項目を理解することで、費用を抑えることはもちろん、よりイメージしていた動画を制作することができます。

見積書の金額が相場以上を超えていた、料金が適正か不安という人は、動画制作が豊富な当社にぜひ無料相談してみてください。

金額や動画制作の不安や悩みについて丁寧に回答します。